日本経済新聞 2018年1月7日 3面 石油需要、いつ頭打ち、２０～３０年代？、ＥＶシフトで分析相次ぐ。

【要約】

今後５～２０年で世界の石油需要が頭打ちになる――。こんな石油ピーク論が再び勢いを増している。英国やフランスを筆頭に電気自動車（ＥＶ）への大胆なシフトが進むほか、シェア経済などの構造転換が広がるためだ。ＥＶの技術開発などハードルもあってピーク論には懐疑的な声も多く、産業界を巻き込んだ分析が活発になっている。
　２０１７年１１月、２つの国際機関が相次ぎ、石油需要が２０４０年を前に峠を越える可能性を指摘した。

今回のピーク論はもっぱら需要面からきている。フランスや英国、中国、インドがガソリンなどの内燃機関車から電気自動車（ＥＶ）へのシフトを明確に打ち出したためだ。世界の石油需要の５６％（１５年）は運輸部門が占め、ＥＶが普及すればするほどガソリン使用量は減る。

ＥＶ以外の社会構造の変化も見逃せない。英ＢＰは石油需要のピークがそれほど早く到来するとは見ていないものの、３５年時点で「自動運転」や「カーシェア」がＥＶ並みに需要減につながると指摘する。ムダなブレーキをかけない自動運転で燃費は改善し、カーシェアは自動車の保有台数減に直結するからだ。